エリートたちが仕組んだ世界経済の崩壊がここにある　Joachim Hagopian

2023年08月30日

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The Elites’ Engineered Global Economy Collapse Is Here　Published on August 29, 2023　Written by Joachim Hagopian

https://principia-scientific.com/the-elites-engineered-global-economy-collapse-is-here/　

世界の純資産は、2022年の年末までに11.4兆ドル（2.4％）減少し、454.4兆ドルとなった。

これは、金融ハルマゲドンの崖から急速に転落し、今を生きる私たちがかつて経験したことのないような世界的な経済恐慌に真っ逆さまに突入していることを示す、無数の不吉なバロメーターのひとつにすぎない。

不動産のような非金融資産は、金利上昇にもかかわらず持ちこたえたようだ。しかし、商業用不動産は大暴落している。つい先月の7月10日、Newsweekは「商業不動産の暴落が銀行破綻の恐怖を呼び起こす」という見出しの記事を掲載した。

つまり、世界の銀行インフラが崩壊すると同時に、ビジネス界の「堅実な」不動産資産さえも崩壊状態にあるということだ。中小銀行、そして一部の大手銀行でさえ、それらの債務超過を隠すことが難しくなっている。

この統計は、クレディ・スイスとUBSが今週発表した共同報告書の中で明らかにされたもので、2021年には世界が11兆4000億ドルも貧しくなっていることを示している。債務超過に陥ったクレディ・スイスは今年3月、同じスイスの巨大銀行であるUBSに買収されたばかりだ。

つまり、まさに盲人が盲人を導くように、金融ハルマゲドンの崖を直進しているのだ。富の大幅な減少の最大の原因は、ロシア・ルーブルや中国人民元といった他の通貨に比べて米ドルが切り下げられたことだ。しかし、欧米のメディアは彼らでさえ躓いていると報じている：

例えば、8月17日付のWashington Post の見出しは、『病めるルーブル、プーチンが明らかにしないこと』である。まったく同じ8月17日に報道された同じ中央集権主義のロスチャイルドの台本から、Associated Press は『中国人民元が対ドルで下落、輸出促進のための通貨安に疑問の声が高まる』と見出しをつけ、16年ぶりの安値に落ち込んだ。

中国の2023年第2四半期の成長率は、前四半期の2.2%からわずか0.8%に鈍化し、年間成長率3.2%は過去数十年間で最も低い成長率のひとつとなった。BRICSサミットが始まった8月22日（火）、ロスチャイルドが所有するThe Economist はこう嘆いた：

（中国）経済はデフレに転落した。

8月23日（水）、Forbes は中国最大の不動産デベロッパー、恒大[Evergrande]の見出しを発表した：

恒大が破綻し、中国不動産セクターは危機に瀕する

8月22日火曜日、CNN は「中国経済は問題を抱えている」と発表した。西側諸国がそうでないように？　グローバリストの一人よがりのMSMのメッセージは、破壊された西側諸国の経済が自由落下しているのとは対照的に、急成長する中国とロシアの東側パワーシフトが、アメリカの一極支配と米ドルの死の淵をワープスピードで置き換えるという、あからさまな格差を隠そうとしている。

8月20日（日）に発表されたEdelman Trust Barometerの最新調査によると、28カ国の32,000人を調査したところ、回答者の大多数、特にアメリカ、イギリス、ドイツ、日本といった先進G7諸国の回答者が、今後5年間の経済見通しについて最も悲観的な見方を示している。

世界全体では、「5年後には家族も私ももっと裕福になっている」という意見に同意したのはわずか40％で、半数が将来を楽観視していた昨年から大きく落ち込んだ。もうひとつ不吉な結果がある：

世界的に、社会における礼節と相互尊重がかつてないほど欠如しているとの報告が3分の2を占めているのだ。

エデルマンのコーポレート・アフェアーズ担当グローバル・バイス・チェアマン、デイヴ・サムソン[Dave Samson]の冷静な結論である：

私たちは今、多極化した世界における大きなシステム変化の時期にあり、分断的な勢力が経済的不満を煽っている。このまま放置すれば、さらなる二極化、経済成長の鈍化、差別の深刻化、問題解決能力の本質的な欠如という結果を招くだろう。

CEOと彼らが率いる企業は、こうした問題に対処し、経済の楽観主義を回復させる上で中心的な役割を果たす必要がある。

デーヴ・サムソンが際立って省いているのは、この地球を襲う不吉な世界的大惨事が、現在人類に対して地球規模の大虐殺を行なっている支配エリートたちによって、完全に意図的に何年も前から計画されていたという大胆な事実である。

ロシアがウクライナに侵攻して以来18ヶ月の間に、西側諸国がモスクワに科した制裁は13,000件以上にのぼるにもかかわらず、制裁は西側文明自身の自滅を加速させるブーメランのような不自由な効果しかもたらさなかった。国際通貨基金（IMF）の2023年の予測によれば、西側諸国の経済がすべて忘却の彼方へとますます縮小していく一方で、ロシア経済は1.5％成長するという。

西側の対ロ制裁によって米ドルを武器化するというグローバリストの陰謀の決定によって、グローバル・サウス世界の多数派は、脱ドルを加速させる他の代替通貨を求めるようになった。

米国と西側諸国にとって、この全面的な「悪いニュースの高まり」は、ちょうど今週、第15回BRICS経済サミットが南アフリカで開催され、国際基軸貿易通貨として瀕死の米ドルに代わる独自の金基軸通貨を発行することを決定し、注目を集めるタイミングである。

それに呼応するように、最も裕福なG7諸国（アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、日本）は、もはやこれまでのような経済大国ではない。2020年には、世界人口の半分近くを占めるブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカのBRICS5カ国が、G7のGDP総額を上回った。

つまり、G7西側ブロックは明らかに地上の王者の座を奪われたのだ。対照的に、BRICSの加盟申請は昨年だけで数十件も急増している。

中東地域の新興大国であるイラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、エジプトに加え、アルジェリア、アルゼンチン、ボリビア、インドネシア、キューバ、エチオピア、コンゴ民主共和国、コモロ、ガボン、カザフスタンなど40カ国以上がBRICSへの加盟に関心を示している。

世界の国々は、かつてないほど米ドルでの取引を減らしており、やがてアメリカ人はある日目を覚ますと、銀行口座のドルでの生活貯蓄がもはや何の価値もないことに気づくだろう。そしてその日は、私たちが考えるよりも早くやってくる。

ロシア、中国、インドの多極化する世界へようこそ。アメリカ／西側諸国は、グローバリストの世界的いじめっ子として、バスの下に放り出され、これまで慣れ親しんできたように、世界の他の国々から自由に搾取や略奪をすることができなくなった。

疑問が残るのは、ロシアと中国はロスチャイルド系ハザリアンマフィアの支配下にある制御された野党なのだろうか？ということだ。　結局のところ、デビッド・ロックフェラー[David Rockefeller]、ヘンリー・キッシンジャー[Henry Kissinger]、クラウス・シュワブ[Klaus Schwab]は、中国を世界の製造業の中心地として築き上げる手助けをしたし、いまだに、ロックダウンのスマートシティ社会信用デジタルID奴隷化のためのCCPモデルを称賛して実装している。

さらに、プーチンも習近平も、ロスチャイルド・ハザリア・マフィアの使い走りであるヘンリー・キッシンジャー＆アソシエイツと、彼の右腕であり、アレックス・ジョーンズのInfoWarsでこのように自慢していたスティーブ・ピエツェニク[Steve Pieczenik ]によって、権力の座につくように抜擢された。

中国の習近平が1カ月前、100歳の戦犯グローバリストのキッシンジャーを旧友として両手を広げて歓迎したのを見よ。

この世界的に暗い、悲観的な経済予測が、欧米の国境をはるかに越えて全世界の国家経済に強い波及効果をもたらすことは間違いない。特に、スリランカのようにすでに破綻している貧しい国々や、アフリカや南アジアの第三世界の経済が生き残るのに苦労している。

東欧の新興大国であるロシアと中国も、それほど深刻ではないにせよ、金融部門からの収益が減少していくだろう。しかし、ロシア、中国、インド、イランが率いるグローバル・サウス（南半球の多極化世界）は、事実上全世界に急速に迫っている世界金融・経済・政治不安定化危機を耐え抜き、生き延びる態勢を整えている。

アフリカはロシアと中国からの援助を求める一方で、何世紀にもわたって自国を略奪してきた新植民地主義の西側諸国をますます拒絶している。

グローバリストの軍産複合体ウェブサイトdeagel.comの2025年の人口予測は、特に衰退した西側諸国について正確な予測であるようだ。アメリカの人口は、現在の3億3000万人近くから、今後2、3年以内にわずか6500万人にまで激減するとしている。

つまり、現在アメリカに住んでいる5人のうち4人が、非常に短いスパンでアメリカに住めなくなり、そのほとんどがエリートたちが画策した大量虐殺の犠牲者となるのだ。

世界経済危機は、太平洋アジアから西へ、中央アジア、ユーラシア、アフリカ、中東、そしてそれ以遠へと広がる外資の資本が減少することで、150カ国以上を巻き込む中国の野心的な一帯一路構想に、インフラ整備の遅れをもたらすかもしれない。

しかし、中国の地球規模での現代シルクロード・スマートシティ構想は、グローバリストのアジェンダに支えられて存続する可能性が高い。世界経済フォーラムが西側諸国を支持する「Build Back Better World」イニシアティブは、同じディストピックな新世界秩序のコインの裏返しにすぎない。

西側の計画的な脱工業化と悪意ある計画による完全な制御解体とは対照的に、東側はグローバリストの揺さぶりによる自滅的な自殺政策の妨げがはるかに少なく、死と西洋文明の崩壊を引き起こすために使われる「気候変動」／グリーンエネルギー／ゼロカーボン指令というトロイの木馬のデマを完全に利用している。

「気候変動」とさらなる生物兵器のパンデミック大量虐殺が、火付け役のテロリストによると同様スカラー気象兵器による世界的なパイロ・テロリズムである「山火事」が世界中に広がっている。例えば、カナダの夏の長期の火災、マウイ島ラハイナの計画された土地の盗み／先住民の大量虐殺、アメリカ西部、カナリア諸島のテネリフェ島とギリシャに繰り返し広がる指向性エネルギー兵器による火災、中国の大規模な洪水、地球の「史上最も暑い7月」、これらすべてが極悪非道な計画で、人口削減を目的とした前例のない大規模な危機の終わりのない「パーフェクト・ストーム」の集中の中で、気候変動のせいにされている。

この時点で、どんな見識のある理性的な心を持ってしても、このどれもが単なる憶測や陰謀論の憶測と誤解することはできない。

さらに予告されたマスクの義務付け、COVIDによる殺傷とロックダウンはすでに米国と西側で始まっており、潜在的な核による第三次世界大戦は避けられない脅威として高まっている。このすべては、ルシファーの言いなりになっている欧米の傀儡政府によって意図的に引き起こされている。そして、世界独裁に向けたグローバリストの我々への締め付けが本格化する中、人口削減と世界的大量殺戮がかつてないほどエスカレートしている。

市民社会の崩壊、記録的な暴力、人工的な大移民、ウォークなトランスジェンダーによる集団精神病とAIによるマインドコントロール、世界的な貧困、困窮、大量飢餓、大量ホームレス、破産、これらすべてのグローバリストのエリートたちによって計画的に実行された人類種の大量虐殺は、今日の悪夢を現実のものにしている。

覚醒し、力を与えられ、統一された世界人口だけが、大規模な不服従を通じて、この邪悪で狂人じみた破壊に勇気を持って反対し、私たちの種と地球の両方を救うことができる。

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