あなたの核心に衝撃を与える身も凍るような計画が発覚（１）

2023年08月15日

http://takahata521.livedoor.blog/archives/21213568.html

ディーゲルの2025年人口減少の数字は目標であり、推計ではない。人工知能の誕生によって、あなたたちはもはや必要ではなくなり、エリートの計画の次の段階は、あなたたちが排除されるべき二酸化炭素排出量であると確信させるために、世界的な「沸騰」プロパガンダを利用することだからです。

あなたの心の核心に衝撃を与えるような恐ろしい計画が発覚しました。

何十年もの間、世界的権力者は公衆衛生上の危機、経済的不安定、環境問題などを口実に、人口減少戦略を画策してきました。

現在、世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブが「第4次産業革命」と呼ぶAI革命の幕開けとともに、世界は不穏な未来に直面しています。

人工知能が低賃金労働に取って代わろうとしている今、かつては欠かすことのできなかった人間の労働力が、突然、さまざまな名前で命名されたいわゆる環境問題の悪役として描かれています：

国連事務総長が2023年7月27日に不当に宣言したように「地球温暖化」「気候変動」そして今や「地球沸騰化」です。

「気候変動はここにあります。恐ろしいことです。そして、それはほんの始まりに過ぎません。」

「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が到来しました。」

「空気は呼吸できません」

アントニオ・グテーレス国連事務総長が気候に関する記者会見で開会の挨拶
Secretary-General's opening remarks at press conference on climate | United Nations Secretary-General

しかし、真実は、気候変動の危機は、権力者たちによって巧妙に仕組まれた、隠された人口減少アジェンダの単なる歯車でしかないのです。

そして、彼らが排除したい唯一の二酸化炭素排出量は、あなた自身なのです。

この不吉な予測、極秘文書、戦略的政策、そして不穏なグランドデザインの一部である気候変動物語の迷宮をナビゲートしながら、この背筋も凍るような物語の核心へと踏み込んでいくので、覚悟してください。

セクション1：AI主導の世界と考えられない命題

無限の可能性を秘めた未来を約束する人工知能（AI）。しかし、そこに暗雲が立ち込める可能性はあるのでしょうか？

想像してみてください：

AIが進化し続けるにつれて、設計上低賃金であった日常的な仕事には、何百万人、何十億人とは言わないまでも、もはや人間は必要なくなるでしょう。

彼らは事実上、「無駄飯喰らい」になるでしょう。

そして、体制側は彼らの生活費を支払うつもりはないので、その代わりに、意図的に人類の人口を削減するという計画が何十年も前から進められています。

BBCニュースでは報道されることのない、不穏な予言や不気味なパターンの裏側へ深く分け入っていく、ゾッとするような真実へようこそ。

セクション2：運命の予言者-ディーゲルの人口減少予測

ディーゲル・ドットコム（Deagel.com）は、軍事力に関する徹底的なデータと、2025年までの人口減少予測で知られる無名のオンライン企業です。

最近、ディーゲルが世界の重要人物と直接つながっていることが判明しました： 中央情報局（CIA）、米国防総省（DoD）、ロックフェラー財団などです。

ディーゲルの2025年までの終末論的な人口減少予測は、さまざまな国々で人口の大幅な減少を予測し、現在世界中で記録されている過剰な死亡データを考えると不安をかき立てます。

Deagel.comの[悪名高い] 2025年予測は、2020年のある時期にWebサイトから削除されました。しかし、ウェイバックマシン/インターネットアーカイブのおかげで、批判的な思想家たちによって発見される前の本来の予測を見ることができます。

2020年、ディーゲルは驚くべき予測を発表しました：2025年までにイギリスの人口は77.1％減少するという予測です。

ディーゲルの本来黙示録的な人口減少予測の完全なリストは、ここで見ることができます。

ディーゲル2025予測が復活 : メモ・独り言のblo

米国は68.5％減と予想し、ドイツは65.1％減、オーストラリアは34.6％減と予想。これらの予測では、他の多くの欧米諸国でも人口が大幅に減少することが強調されています。

私たちは、2021年2月16日に亡くなったエドウィン・A・ディーゲルJr.博士が、当局が信じているディーゲル・ドットコムの背後にいる人物であることを確認しました。

生前、エドウィン博士は国防長官補佐官と国防副長官を務めました。彼はまた、影響力のある世界的な慈善団体であるロックフェラー財団の国際関係部長でもありました。

しかし、情報公開法（Freedom of Information Act）の要請により公開された機密解除文書により、ディーゲルが当時の米国中央情報局（CIA）長官スタンスフィールド・ターナーとやりとりしていたことが明らかになり、CIAのトップとの関係が存在したことが証明されました。

1977年のある文書では、「1947年以来、諜報分野で最も重要なこと」と説明されています。

LETTER TO STANSFIELD TURNER FROM EDWIN A. DEAGLE, JR. (cia.gov)

出典
ロックフェラー財団国際関係担当副部長エドウィン・A・ディーグルJr.博士に宛てた当時のCIA長官スタンスフィールド・ターナーからの書簡全文

CIAは、ディーゲル博士、ロックフェラー財団、米国防総省、CIA前長官に関する23の（FOIA）情報公開記事を公開しました。

この情報は、ディーゲル・ドットコムが一人でやっているのではなく、CIA、米国防総省、ロックフェラー財団など、アメリカの軍産複合体の主要な構成員による協調的な取り組みであることを強調しています。

こうしたつながりが、ディーゲルの暗い人口減少予測に不穏な重みを与えています。背筋がゾッとするような疑問が湧いてきます：世界の権力機構に絡む組織が、なぜこのような恐ろしい未来を予測するのでしょうか？

セクション３：キッシンジャーの亡霊と人口減少戦略

1973年、ドレイパー将軍とその同僚たちは、テイラー将軍が書いた覚書を参照しながら、発展途上国における人口爆発は、経済や開発における米国の利益を脅かすだけでなく、より根本的には、米国の政治的・軍事的利益にも危険をもたらすという見解を示しました。

そしてこの言説には、ヘンリー・キッシンジャー元国務長官の影が立ちはだかっています。俗に「キッシンジャー・レポート」と呼ばれる国家安全保障調査報告書200（NSSM200）が作成されたのは、彼の指揮の下でした。

1974年に策定されたこの報告書は、アメリカの外交政策に激震をもたらし、人口抑制を安全保障戦略の最前線に位置づけるものでした。その目的は、発展途上国の人口増加に対処することでしたが、その背後にあったのは、間違いなくもっと邪悪なものでした。

NSSM200は、急速に拡大する人口を特に問題視する13カ国を特定しました。この報告書は人口抑制策を提唱し、それを実施するための武器として食糧を使用するというアイデアまで支持しており、不穏な考え方を垣間見ることができます。

キッシンジャー報告書の完全な分析はここで読むことができます。

NSSM200とその冷ややかな意味合いは、私たちにこう問いかけます、戦略的利益のために人口をコントロールしようという考えと同じ倫理観が、今日の世界の物語に浸透しているのではないか？そしてこの倫理観が、私たちの現在と未来を形作る力を動かしているのでしょうか？

その証拠は確かにそう示唆しています。

セクション４：国連アジェンダ2030、エコテロリスト、プロパガンダと嘘： 問題、反応、解決策

アジェンダ21の当初の目的は、2000年までに地球規模の持続可能な開発を達成することであり、アジェンダ21の「21」は本来21世紀を指すものでした。

持続可能な開発目標としても知られる国連アジェンダ2030は、2015年の国連(「UN」)持続可能な開発サミットで決定された一連の目標でした。アジェンダ2030は、アジェンダ21で設定されたすべての目標を、「持続可能な開発」の基礎として再確認したものです。

アジェンダ2030は生物多様性の保護を公言しています。しかし、その曲がりくねった物語や小筋の奥底には、少ない人間の世界を目指す不吉な脚本が潜んでいました。

もし私たちが、自分たちが善の勢力であることを納得させるために使っているふわふわした言葉の向こう側を見れば、彼らの実際の目的が何であるかが見えてくるでしょう。そして、マイケル・コフマン博士とヘンリー・ラムがその答えのいくつかを持っています。

マイケル・コフマン博士は、作家であり、研究者であり、講演者であり、アジェンダ21持続可能な開発に対する闘いの創設貢献者でした。彼はEnvironmental Perspectives, Inc.の社長であり、またソヴリンティ・インターナショナルの事務局長でもありました。

コフマン博士は、米国上院における生物多様性条約の批准阻止に重要な役割を果たしました。しかし、残念ながら2017年に亡くなりました。

ヘンリー・ラムは、アジェンダ21を最初に発見し、警鐘を鳴らした最初の人でした。著書「グローバルガバナンスの台頭とアジェンダ21」という本を書いた。彼はまた、アジェンダ21に関する一連のビデオも制作しました。これらは、この邪悪なアジェンダがどこから来たのか、なぜ止めなければならないのかを知りたい人にとって、非常に貴重なツールです。ラムは2012年に亡くなりました。

生物多様性の保全は、アジェンダ21の第15章の主題であり、SDG15としてアジェンダ2030に反映されています。

しかし、SDG15が保全とは何の関係もないことがわかるはずですから、「保全」「保護」「回復」という言葉に騙されてはいけません。生物多様性ともあまり関係がありません。

SDG15の真の目的は、国連の3つの基本文書に隠されています。この3つの文書とは、1992年の生物多様性条約、1992年の野生地域プロジェクト、1995年の世界生物多様性アセスメントです。

1992年のリオ地球サミットで150の政府首脳が署名した生物多様性条約は、「持続可能な開発」を促進することを目的としています。この条約は「生物多様性条約」とも呼ばれています。

もし生物多様性条約が1994年夏にアメリカ上院で署名されていたら、「30年から50年の間に地球上の人類を3分の2に減らすことが義務づけられていたでしょう」。

アメリカはマイケル・コフマン博士に感謝しなければなりません。しかし、コフマン博士が地球人口削減という体制側の計画に一石を投じたことは、2017年、残念ながらコフマン博士とともに葬り去られました。

ワイルドランズのコンセプトは、主にエコテロリスト集団「アース・ファースト！」の主な創設者であり、シエラクラブの元理事であるデビッド・フォアマンによるものです。

このグループは直接行動戦術を用い、既存の環境保護団体の慎重なロビー活動とは対照的に、「モンキーレンチング」(伝統的に労働闘争と結びついた産業破壊活動)を1980年代のアース・ファースト運動の主要な戦術としました。

アース・ファースト！ジャーナル：ニュースレターから発展した『アース・ファースト！』は、フォアマンが編集を担当。その創刊号で、フォアマンは組織の目標を打ち出しました：

「私たちは政治的妥協はしません。それは他の団体に任せてください。アース・ファーストは、地球第一主義を信じてています。」。

アース・ファースト！がエコテロリスト集団であることを確認したジャーナルです。

1990年、FBI捜査官がアリゾナ州のアース・ファースト！グループに潜入し、揚水ポンプ場に送電する送電線に妨害工作を行うよう奨励した「THERMCON作戦」の後、フォアマンは連邦捜査局に逮捕された5人のうちの1人でした。

フォアマンは妨害工作未遂に直接関与していないものの、最終的にはFBIの情報提供者に「エコ・ディフェンス」コピーを2部渡したとして軽罪を認め、執行猶予付きの有罪判決を受けました。

ワールド・ファーストのデビッド・フォアマン

ワイルドランズ・スキームが提案する一風変わったコンセプトは、人間の文明を根本的に見直すことを要求しています。これには、鉱山の閉鎖、自然景観からの道路の撤去、木材伐採の中止、さらには人間の居住地の移転などが含まれます。その目的は、私たちと環境との相互作用を抜本的に再構築することです。

この『ワイルドランド・プロジェクト』の15ページで、リード・ノス博士は、北米の国土の少なくとも50％を人間が立ち入ることのできない原生地域に転換しなければならない、と述べています。

「その核となる原生地域は、人間の立ち入りを禁止する原生地域コリドー（回廊）で結ばれなければなりません。これらの原生地域は、連邦政府の監督と許可、非政府組織との協力のもと、限定的な資源利用が可能な緩衝地帯に囲まれていること」としています。

残りの25％の土地には、「持続可能なコミュニティー」と称されるコミュニティーが形成され、そこに人間が定住することになります。

1980年に設立された環境保護団体「アース・ファースト！」は、環境に対する脅威を阻止するための直接行動のパイオニアであり、「ジャスト・ストップ・オイル」や「絶滅の反乱」といった現代のグループへの道を開きました。

「アース・ファースト！」と同様、これらの新しいグループは、環境問題に対する意識を高め、政府や企業に圧力をかけるための手段として、直接行動戦略や市民的不服従を活用しています。

しかし、「アース・ファースト！」が主に森林伐採や都市開発といった特定の脅威に焦点を当てた行動をとっていたのに対し、「ジャスト・ストップ・オイル！」や「絶滅の反乱」は、化石燃料依存や気候変動といった体系的な問題を対象とした、より広範な任務を帯びて活動しています。

彼らは環境と社会の関係を根本的に変革し、気候変動の影響を緩和することを目指しています。しかし、地球の生態系を保全し、回復させるためには、思い切った行動が必要だという信念は共通しています。

しかし、これらの団体に実際に資金を提供しているのが誰なのかは、非常に興味深いところです。「ジャスト・ストップ・オイル」の主な収入源は、ゲッティ石油の億万長者の相続人であるアイリーン・ゲッティです。ゲッティ・オイル・カンパニーはアメリカの石油販売会社で、本来はJ・ポール・ゲッティが設立した大規模な総合石油会社の一部でした。

一方、「絶滅の反乱」の最大の寄付者は、TCIヘッジファンドを運用する英国の大富豪クリス・ホーン卿です。しかし、TCIはその財産の大部分をインドの石炭生産会社から得ており、現在でも大量のディーゼルを燃やして化石燃料を輸送する鉄道会社3社の株を所有しています。その中には、温室効果ガスの最悪の発生源のひとつとされるオイルサンドも含まれています。

石油・石炭産業と深い関わりを持つ団体が、なぜ真逆の主張、つまり化石燃料に依存しない世界を目指す団体に資金を提供するのでしょうか？

その答えはさまざまでしょう。環境に配慮しているように見せかけるための巧妙な策略かもしれませんし、あるいは物語をコントロールし、「環境に優しい」エネルギーへの必然的なシフトのスピードと方向性に影響を与えようとする試みかもしれません。

動機はどうであれ、この奇妙な提携は、環境保護運動における利害と影響力のもつれた網の目を浮き彫りにし、水面下でははるかに複雑な絵が描かれていることを示唆しています。

しかし、国連の3つの基本文書に埋もれたSDG15の真の狙いに話を戻しましょう。

1996年、ヘンリー・ラムはグラナダ・フォーラムで講演しました。彼の講演には、世界生物多様性アセスメントについての暴露も含まれていました：

生物多様性条約は16ページにわたる長大なものです。しかし、締約国会議[COP]は、生物多様性グローバルアセスメントを作成する補助機関を設立しなければならないことが明記されています......[1994年に開催されたCOPの第1回会議（COP1）］では、国連環境計画［UNEP］が生物多様性グローバルアセスメントを提示しました。

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この「自然生息地と回廊を拡大し、国土の30％をカバーする」という計画こそ、現在「30×30計画」と呼ばれているものです。 2022年12月に開催されたCOP15（国連生物多様性条約締約国会議）で再び推し進められたこの計画は、エコテロリストと自称神託の代弁者が最初に考案してから30年後のことでした。

30 x 30は、「生物多様性の保護」を名目にした史上最大の土地収奪です。サバイバル・インターナショナルは、この極悪非道な計画によって、「保護」の名の下に、世界中で約3億人の先住民族がその土地や森林から追い出されると推定しています。そして、そうすることで、一部の選ばれた人々が大金持ちになるのです。

しかし、生物多様性計画は、利益を得ることよりも、人々を追い出し、都市中心部に詰め込み、自然や自然界へのアクセスを禁止することよりも、もっと不吉なものなのです。世界生物多様性アセスメントが述べているように、その代替案は過疎化です。